注文住宅の耐震性とは?

地震災害が多く発生する日本だからこそ、住宅を建てる際には、地震に対する備えもきちんとしておく必要があります。ここでは、日本の建築基準法で定められている耐震基準や耐震等級についてまとめています。

また、「耐震」と「免震」の違いはもちろん、「耐震住宅」の特徴や、メリット・デメリットについても調べてみましたので、地震に対する備えを住宅に施す際の参考にしてみてください。

日本の建物の耐震性について

日本では建築基準法をはじめ、建築される建物の耐震性について、様々な定めがあることはご存知でしょうか?まずは「耐震基準」から、少し詳しくみてみることにしましょう。

耐震基準とは?

地震災害が多発する日本では、建築基準法によって、住宅の安全性を確保するために守らなければならない「耐震基準」が定められています。建物の面積や高さ、仕様などによってそれぞれ異なる基準が定められていますが、それらの基準すべてをクリアしなければ、違法建築となります。住宅の安全性を確保し、自分や家族の生命を守るために定められているのが耐震基準なのです。

日本では社会が発展するにつれて、基礎の強固さ、壁や筋違の量など、建築基準法もより安全性の高いものへと見直されてきました。とりわけ大きな地震があるたびに、耐震基準が改正されています。いつ起こるかわからない地震に備え、住宅を建てるにあたっては、最新の建築基準法の定めを知っておくことが大切です。

耐震等級とは?

耐震基準を満たしているかどうかの目安を表すのが、住宅の耐震性を表示する「耐震等級」です。これは、客観的に建物の耐震性能を表示する「住宅性能表示制度」として定められています。 「耐震等級」は、等級1から3までの3段階のレベルに選別されています。等級が高ければ高いほど、建物の耐震性能が優れていることになります。

「等級1」の耐震性

耐震等級としては最も下のレベルである「等級1」では、建築基準法で定められている耐震性能を持ち、数百年に一度起こると言われている巨大な地震災害でも耐えうるほどの耐震性があるとされています。

「等級2」の耐震性

「等級2」の耐震等級がある建物は、「等級1」の1.25倍の耐震性があるとされています。

「等級3」の耐震性

耐震等級として最大のレベルである「等級3」の建物は、「等級1」の1.5倍の地震災害が発生した場合でも、倒壊や崩壊をしないほどの耐震性があることを表しています。

耐震と免震の違いとは

次に「耐震」と「免震」の違いについてみてみましょう。これらは、「制震」とあいまって、混同されることも少なくない、住宅にまつわる専門用語です。「耐震」と「免震」のいずれも、建物を地震災害から安全に守るため、建物が備えている性能を指して使われる言葉です。ただし、地震の揺れを減少させるメカニズムには違いがあります。またそれにより、「耐震」「免震」それぞれの性能を施すことに適した土地や住宅の条件なども異なるようになります。

「耐震」とは?

「耐震」とは、地震の揺れに抵抗するために住宅に施される性能について使われる言葉です。このため、建物を固定するための土台をがっちりと固めるなどの施工が行われます。しかし、「耐震」の場合、地震の揺れがダイレクトに住宅に伝わってしまい、建物に亀裂が入ったり、家具等が倒れるなどの危険性があるとも言われています。

「免震」とは?

一方で、住宅の「免震」性能とは、地震の揺れによる衝撃を逃すための性能を指す言葉になります。そのため住宅の土台を堅固に固めることはせず、土台に衝撃を逃すための免震装置を設置する施工が行われます。住宅と地面の間に空間ができるため、地面からの揺れが住宅には伝わらないようになるのです。

「免震」構造の家では、地震の揺れによるエネルギーが住宅に伝わらないため、建物にも負荷はかからず、家具等の倒壊を防ぐことができます。

耐震住宅について

上記を踏まえて、耐震住宅の特徴やメリット・デメリットをより詳しく調べてみました。

耐震住宅とは

「耐震住宅」とは、地震が発生した際の揺れに対して、受け流すことではなく耐えることによって、住宅を安全に守ろうとする性能を備えた住宅のことです。

特徴としては、地震対策の費用を比較的抑えながら、建物の倒壊の危険性を減らすことができることですが、一方で、構造上、住宅に地震の揺れが直接伝わることは避けられないため、建物自体にダメージが加わり、家具等の倒壊も起こることが考えられます。「耐震住宅」にもさまざまな工法がありますので、詳しくはハウスメーカーや工務店で相談してみるようにしましょう。

耐震住宅の施工内容

「耐震住宅」の工法には、大きく分けて以下の4つの種類があります。

壁を増やす

「耐震住宅」の方法としてまず上げられるのが、建物の壁を増やすことで住宅の地震に対する強度を高めるという工法です。耐震性に優れた効果があるコンクリートの壁を増やすことによって、住宅の耐震強度を大幅に向上させることがでいます。他の工法とあわせて用いられることが多いようです。

耐震ブレースを使う

「耐震住宅」の2つ目の工法は、「耐震ブレース」を使って耐震性を高めることです。「耐震ブレース」には、X字型やV字型のものがあり、これらをはめこむことで、壁面の強度を高めます。主に大きな建築物や学校などの公共施設の工事で見られる耐震工法です。

カーボンファイバーで補強する

「耐震住宅」の3つ目の工法は、建物の鉄骨や壁にカーボンファイバーによる補強を施す工法です。住宅の柱や壁面をカーボンファイバーによって補強することにより、地震の揺れによる衝撃などの影響を受けにくい住宅にすることができます。

スリットを設ける

「耐震住宅」の4つ目の工法として知られているのが、「スリット」を設ける方法です。「スリット」とは隙間という意味があり、壁と柱の間に文字通り隙間を設けることで、地震の揺れによる衝撃を分散させることができ、住宅の損壊を防ぐ効果があるとされています。

耐震住宅のメリット

それでは、「耐震住宅」にはどのようなメリットがあるのでしょうか?

コストを抑えられる

「耐震住宅」は比較的、地震対策にかかる費用を抑えながら、住宅の耐震性能を高めることができます。「免震」や「制震」によって地震に備えようとすれば、それぞれの施工費用として安くても数十万~数百万円はかかると言われています。一方、「耐震」の施工であれば、これらよりもコストは低いでしょう。また、工期もより短くすることができるため、住宅に住み始めることができる期間も短くなります。

強風や台風にも効果がある

「耐震住宅」であれば、建物の土台をしっかりと固くしているため、強風や台風などによるダメージを受けにくくなるというメリットがあります。「耐震住宅」の構造は、横風等による揺れによってもたらされる衝撃も軽減させることができます。

設置に制限がない

「耐震住宅」は住宅の設備について、設置制限がないことでもメリットがあります。例えば、免震性能を備えた住宅にしようとする場合は、地下室が設置できないなどの制限がありますが、「耐震住宅」であれば、地下室の設置なども自由ですので、住宅の設定の際に、より理想に近い住居を実現することができます。

耐震住宅のデメリット

「耐震住宅」にはどのようなデメリットがあると考えられるでしょうか?

住宅損傷のリスクがある

「耐震住宅」のデメリットは、建物にダイレクトに地震の揺れが伝わる構造上、住宅そのものが損傷するリスクが高まってしまうことがあります。倒壊は防ぐことができますが、建物に亀裂が入ってしまったり、ダメージが蓄積することによって建物の劣化が早まる可能性も避けられないとされています。

家具が転倒しやすい

また、地震の揺れが建物にダイレクトに伝わってしまうことから、地震発生時に、住宅内の家具やインテリア等が転倒しやすくなってしまうことも、「耐震住宅」のデメリットのひとつです。家具が倒れれば、自分や家族が負傷する危険性はもちろん、火災などの二次被害にも発展するリスクがあります。

耐震住宅が向いている人は?

「耐震住宅」のメリット、デメリットを総合すると、「耐震住宅」が向いている人は、「地震対策をリーズナブルに行いたい人」や「住宅に地下室を設置することを求めている人」などと言えそうです。また、台風などの自然災害が多く発生する地域や、海辺など強風がつねに吹く地域に住宅を建てようとしている人にも向いていると言えるでしょう。ただし、こうした台風・強風の影響を受けやすい地域に住宅を設置する場合は、耐震性能だけでなく、住宅の屋根や高さにも、台風や強風による影響を考慮した注意を施すことが大切です。

   

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